お疲れ様です。院長です。

2月21日の火曜日でございます。

2月も残り1週間でございますな。

もう早すぎて、自分の周りだけ、1日が短いんじゃないかと思う位ですわ（笑）

そりゃ歳もとりますわなぁ…。

てことで、早いトコネタに進みますが、今日は歳をとったらとくにお世話になる、医療費についてのお話しです。

と言っても、日本の医療費ではなく、世界一、高い医療費と言われているアメリカのお話しです。

かねてから、アメリカは医療費が高額なことで知られていますが、その傾向は新型コロナの影響でさらに悪化してしまったようなんです。

高度医療の普及をサポートする基金「Commonwealth Fund」は最新の分析の中で、アメリカの医療を、日本を含むOECD（経済協力開発機構）の国民総所得の高い国と比較して、同国の課題を明らかにしています。

それによると、アメリカは高所得国の中でもっとも医療費が高い一方で、寿命が短く、新生児の死亡率が高いなど、国民の健康状態は最も悪いそうなんです。

世界最大クラスの大国でありながら、もともとアメリカ人の平均寿命は短かったんです。

2020年の時点で、アメリカの出生時平均寿命は77歳で、高所得国の平均よりも3年ほど短くなっています。

ところが、2021年のデータによると、77.0歳から76.1歳へとさらに短くなってしまっています。

その要因は新型コロナの流行であるようなんです。

2020年、高所得国の中で新型コロナによる死亡率が一番高かったのはアメリカで、ついでにワクチン接種率は最低水準でした。

2020年、アメリカのGDPに占める医療費は17.8%で、高所得国平均（9.6%）のほぼ2倍です。

1人あたりの支払額で見ると、国の保険制度・民間保険・自己負担によって1万2000ドル（当時の為替で約127万円）を支払っており圧倒的です。

これに一番近かったドイツですら、1人あたり7000ドル（74万円）あたりです。

可能性としては、アメリカ人は高額な医療費のせいで病院に行くことをためらい、そのせいで早死にしているのかもしれませんよね。

高所得国の中でアメリカ人は病院で診察を受ける回数が一番少なく、年にわずか4回（高所得国平均5.7回）だけです。

また1000人あたりの開業医の数も少なく、平均3.7人に対して、アメリカは2.6人と最低水準です。

今回の分析対象となった高所得国の中で、アメリカは唯一、医療保険が保証されていない国なんです。

ほかのほとんどの高所得国では、国民全員が公的な医療保険に加入し、さらに民間の保険に加入することもできます。

また残念ながらアメリカは、赤ちゃんや妊婦にとってあまり優しい国ではないようで、高所得国の中で出産時の乳児死亡率と妊産婦死亡率が一番高いんですね。

2020年、高所得国における出産1000人あたりの死亡数は平均4.1人なのに対して、アメリカは5.4人です。

この点一番優秀なノルウェー（1.6人）に比べるとかなりの差がありますな。

またアメリカでの出産は母親にとってもリスキーで、2020年に出産10万人あたり23.8人が亡くなっています。

これは高所得国平均の約2.5倍の数字です。

アメリカでは今、さまざまな州が女性の生殖権と出産サポートを後退させようとしているため、この数字は今後さらに悪化すると予想されるそうです。

さらに出産だけでなく、アメリカでは治療や予防ができる病気（防げる病気）での死亡率も、ほかの高所得国に比べてずっと高くなっています。

2020年、防げる病気によるアメリカ人の死者は、10万人あたり336人。

これに対して高所得国の平均は225人です。

しかもアメリカではこの数値が2015年からずっと上昇しています。

こうした状況は、アメリカ人が複数の慢性疾患をわずらっていることが多いこととも一致します。

2020年、アメリカでは成人の30.4%が、2つ以上の慢性疾患と診断されたことがあります。

一方、ほかの高所得国では4分の1以下なんですね。

そしてこの差は、アメリカ人に肥満が多いこととも関係するかもしれません。

アメリカで肥満とされる人の割合は、ほかの高所得国の平均の2倍近くもあると言われています。

なんか、自由で元気なイメージがあったアメリカですが、結構病んでんのね（笑）

よその国の事とは言え、何とかならんのかって思っちゃうと同時に、やはり日本は平和でいい国なんだなと思います。

ではまた〜。









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